海洋化学汚染：The Invisible Wave土壌、大気、河川やその流域の化学物質汚染問題は何十年にもわたり悪化の一途をたどり続けている中、最近になってようやく化学物質汚染の規模が明らかになりました。Invisible Waveは、エコノミスト・インパクトと日本財団によるBack to Blueイニシアティブの一環として、政策立案者、政府、当事者である化学産業、幅広いビジネス界や金融セクター、市民社会や消費者といった幅広いオーディエンスに海洋化学汚染の問題提起をしています。
海に忍び寄る新たな危機：有害化学物質による海洋汚染と克服に向けたビジョン・方策
本報告書の大きな目的は、化学汚染を海洋環境の重要課題として確立することです。報告書の発表はその最初のステップにすぎません。海洋化学汚染に関する知見・認識に変革をもたらし、国際連携を通じた対策の推進に貢献するという大きな目標を掲げています。
エグゼクティブ・サマリー
所要時間：2分
海洋環境保全にはプラスチック汚染への取り組みはもちろん、それ以外の汚染物質への対応も不可欠です。2022 年 3 月にエコノミスト・インパクトと日本財団が発表した報告書『海に忍び寄る新たな危機：有害化学物質による海洋汚染と克服に向けたビジョン・方策』では、有害化学物質による海洋環境汚染（以下、海洋化学汚染）をプラスチック汚染と同様の重要性・深刻度を持つ問題として取り上げました。これら二つの問題は、様々な意味で表裏一体を為す問題なのです。
白書: THE INVISIBLE WAVE
所要時間：2分
ホワイトペーパーは幅広い分野の専門家へのインタビューや科学的調査の深い分析に基づき、化学企業、化学物質に依存する産業、政策立案者、消費者といった社会のあらゆるステークホルダーに焦点を当てながら、海洋化学汚染の過去、現在、そして未来の可能性について解説します。
海洋化学汚染とグリーンケミストリー革命
所要時間：３分
人工化学物質と無縁な生活が可能かどうかを考えたことはあるだろうか？その実現は想像よりも難しいかもしれない。International Council of Chemical Associations［国際化学工業協会協議会］の調べによると、世界に流通する製品の95％は原材料として、あるいはその製造過程で化学物質を使用している。化学物質を含まない製品１つにつき、化学物質を含む製品が99個作られている計算だ。
海洋汚染の克服に向けた政策イノベーション
所要時間：３分
著名な経営学者 ピーター・ドラッカーは、「測定できないものは管理できない」という名言を残している。ビジネスの世界で広く知られるこの言葉は、海洋化学汚染の問題にも重要な示唆をもたらすものだ。
海洋汚染の主な原因となる化学物質とは？
所要時間：1.5分
科学者は、海洋環境とそこに生息する野生生物、そして人体に化学物質が及ぼす影響は、現在知られているよりもはるかに深刻だと考えている。2020 年に発表されたある研究によると、製品・使用対象として登録済みの化学物質・化合物は、これまでの推計よりも３倍多い35万種類。そして企業による極秘扱い、あるいは曖昧な記述によって詳細が不明な化学物質も、約12万種類に上るという。
海洋化学汚染の汚染源
所要時間：1.5分
ある著名な研究によると、海洋化学汚染の約80%は陸上由来の物質を原因とするもので、海洋由来の物質はわずか20％にとどまっている。淡水環境において特に重要な汚染経路（直接的・間接的）となっているのは、河川・湖沼などだ。
デッドゾーン：化学物質汚染で窒息する海
陸からの化学汚染により、海洋の一部が酸素月帽状態となっています。いわゆる「デッドゾーン」は、海洋生物を死滅させるだけでなく、気候変動にも大きな影響を与えています。
ポッドキャスト
一連のポッドキャストでは、エコノミスト・インパクトのチャールズ・ゴッダードと近藤奈香が世界の第一人者に、海洋化学汚染の科学とその惨劇に対処する最善策について、話を伺います。
サステナビリティ・プロジェクト
2030年の持続可能な開発目標の達成まで10年を切った今、グローバル・システムを検証し、人間の願望とそれを支える地球の能力とのバランスを取ることが改めて求められています。そこで、エコノミスト・インパクトは、洞察、イノベーション、影響力を組み合わせたコンテンツ・プラットフォームとコミュニティ・ハブとなる「サステナビリティ・プロジェクト」を立ち上げました。その目的は、真の変化をもたらす力を持つグローバルなステークホルダーを招集し、巻き込むことです。
ワールド・オーシャン・イニシアティブ
エコノミスト・インパクトのワールド・オーシャン・イニシアティブは、健全で、活力ある経済力のある海洋を理想としています。年間を通じて、旗艦イベントであるワールド・オーシャン・サミットを開催し、海が直面する最大の課題についてグローバルな対話を促進し、持続可能な海洋経済を構築するための大胆な発想、新しいパートナーシップ、最も効果的な行動へと機運を高めます。
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