『Back to Blue』は野心的な4つの方策を提案している:
1. 2025 年に開催される国連海洋会議や、2024 年開催の国連環境総会(UNEA)をはじめとする主要国際会議では、(プラスチック汚染にとどまらない)海洋汚染全体を議題とし、認知度向上と政策担当者による具体的対策を後押しする。
2. 国連機関や各国政府機関、学術機関、科学研究機関、民間セクターなど、海洋汚染に関するデータ・情報の収集・管理に携わる組織の効果的連携に向けて、『国連海洋科学の 10 年』を活用する。
3. 世界全体における海洋汚染の実態解明に向けた戦略的ロードマップを 2025 年までに策定。検討・実行プロセスには、国連機関、各国政府機関、科学研究機関、学術機関、NGO、民間セクター(テクノロジー・セクターを含む)など、可能な限り幅広いステークホルダーの関与を促す。
4. 『Back to Blue』をはじめとする多様なプロジェクト・イニシアティブと科学者コミュニティが連携し、問題の認知度向上を図ると共に、既存データを活用してその危険性を政策担当者・ビジネスリーダー・一般市民に訴える。