Back to Blueとは、海洋環境改善のためにエビデンスに基づくアプローチが必要との共通認識を抱くエコノミスト・インパクトと日本財団による海洋環境保全イニシアティブです。
開始から2年目を迎えるにあたりアドバイザリーボードを設立し、 専門家のお力添えを頂きながら、Back to Blueは海洋汚染および海洋環境の健全化に向けた道筋作りを支援していく所存です。
共同議長は、日本財団の海野光行常務理事とエコノミスト・インパクトのチャールズ・ゴッダード編集主幹が務めます。
以下、アドバイザリーボードにご尽力いただく方々です。
- アン・ディエルクス氏 欧州化学工業連盟（CEFIC）サステナビリティ担当ディレクター
- 石井菜穂子氏 東京⼤学 未来ビジョン研究センター教授 ／グローバル・コモンズ・センター ダイレクター
- パスカル・ラミー氏 パリ平和フォーラム 委員長
- キラパルティ・ラマクリシュナ氏 ウッズホール海洋研究所 海洋・気候政策担当上級顧問
- ウラジミール・リャビーニン氏 ユネスコ政府間海洋学委員会（IOC）事務局長
- エルシー・サンダーランド氏 ハーバード大学環境科学・工学部教授
アドバイザリーボードの目的は、Back to Blue の戦略的方向性や展開に指針を与えることです。将来的な優先事項の中でも特に、BTBイニシアティブがその活動において実行可能かつ測定可能な影響力のあるプログラムを展開していくため、助言を行っていきます。
Back to Blueは初年度に注目すべき成果をいくつかあげることができました。「プラスチック管理指数（PMI)」では、プラスチック管理において発展段階の異なる25カ国の比較検証を行いました。報告書「 海に忍び寄る新たな危機」では、化学汚染こそが海洋環境にとって真の優先課題であることを示しました。Back to Blueは、記事、映像、ポッドキャスト、インフォグラフィックなどのコンテンツを通して世界に訴えかけ、政府、産業界、科学界における有識者・幹部とも直接関わってきました。更に、この専門家によるアドバイザリーボードの指導のもと、Back to Blueが海洋環境の健全化に向けた活動をますます深化、強化させることができると確信しております。
アドバイザリーボード
チャールズ・ゴッダード
エコノミスト・グループ編集主幹,
共同議長
エコノミスト・グループの旗艦イニシアティブを構想、構築し、パートナーと緊密に連携しながら、高齢化、長寿、気候変動、グローバルヘルス、持続可能な海洋経済など幅広いテーマに取り組んでいる。香港を拠点として、エコノミスト・インテリジェンス・ユニットのアジア太平洋地域担当編集ディレクター、上級管理職のためのピアネットワークであるエコノミスト・コーポレート・ネットワークのマネージング・ディレクターなどを歴任した。エコノミスト・グループのワールド・オーシャン・イニシアティブではエグゼクティブ・ディレクターも務めている。
海野光行
日本財団常務理事
共同議長
日本財団常務理事。財団における国内の福祉事業や広報を経験した後、海洋部門に配属。以降 17 年にわたり国内外の海洋に係るプロジェクトを経験。2011 年からは常務理事として海洋部門を統括し「次世代に海を引き継ぐ」をテーマに、国際機関や世界中の研究機関等と連携・協力をしながら多様な事業を展開している。
アン・ディエルクス
欧州化学工業連盟（CEFIC）サステナビリティ担当ディレクター
1990年にルーヴェン・カトリック大学工学部化学・農業科学科を卒業。1995年、同大学で化学と農業科学の工学博士号を取得後、ベルギー原子力研究センター（モル）で放射性廃棄物処分の分野に従事した。その後、ベルギー放射性廃棄物・濃縮核物質庁（NIRAS/ONDRAF）（ブリュッセル）で複数のコーディネート職を経験し、2008年にCeficに入り、現在に至る。
石井菜穂子
東京⼤学 未来ビジョン研究センター教授 ／グローバル・コモンズ・センター ダイレクター
東京大学の教授で同大理事も務める。また、地球環境の限界内で人類が持続可能な開発を達成するためにシステムの大転換を促すことを使命としているグローバル・コモンズ・センターの初代ダイレクターに任命された。石井氏は、人類の共有財産の責任ある管理を進めるという共通の目標に対し、学術界が積極的な役割を果たせるという信念を抱く。2012年から2020年までは、GEF(地球環境ファシリティ)の最高経営責任者兼議長も務めた。
パスカル・ラミー
ジャック・ドロール研究所（パリ、ベルリン、ブリュッセル）コーディネーター、パリ平和フォーラム 委員長、世界貿易機関（WTO）元事務局長
パリ平和フォーラム委員長、ブランズウィック・グループの欧州支部長、ジャック・ドロルス研究所（パリ、ベルリン、ブリュッセル）のコーディネーターを兼務する。その他、世界、欧州、フランスの組織 (European Starfish Mission (ocean), モ・イブラヒム財団, 欧州気候基金（ECF）, 国際食料政策研究所（IFPRI）, 太平洋経済協力会議(PECC) , 欧州規制研究センター（CERRE）, トレードマーク・イーストアフリカ（TMEA）, Antarctica 2020, トランスペアレンシー・インターナショナル（TI）, 欧州フォーラムアルプバッハ, 北京フォーラム、 World Trade Forum, 世界経済フォーラム（WEF）, Global Risks, Europaeum, Collegium international, ルーヴル宮音楽隊, ピエール・マンデス・フランス研究所, コルベール基金など) の委員会に委員長やメンバーとして所属。上海の中欧国際工商学院（CEIBS）やHEC Paris (経営大学院）では客員教授として在籍している。
キラパルティ・ラマクリシュナ
日本財団GEBCO Seabed 2030プロジェクト議長、ウッズホール海洋研究所 海洋・気候政策担当上級顧問
2021年10月よりウッズホール海洋研究所において所長上級顧問および海洋・気候政策に関するディレクターを兼任している。前職は国連において、グリーン気候基金の戦略計画責任者、国連アジア太平洋経済社会委員会の東・北東アジア事務局長、国連環境計画の部門横断の環境問題担当及び主要政策顧問などを歴任した。また、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の第5次評価報告書の主執筆者でもある。
ウラジミール・リャビーニン
ユネスコ政府間海洋学委員会（IOC）事務局長
ユネスコ政府間海洋学委員会（IOC）事務局長とユネスコ事務局長補を兼任。主に気象の数値予報、海洋気象サービス、海洋工学、海洋・気候科学に関する研究を行ってきたが、現在は、持続可能な海洋計画と管理のために科学を活かすことに焦点を当てている。
エルシー・サンダーランド
ハーバード大学T.H.チャン公衆衛生大学院 環境衛生学部 環境科学・工学科 教授
サンダーランド教授の研究グループは地球規模の汚染物質の生物地球化学的研究を行っており、重金属や有機汚染物質の循環や運命と人間への暴露やリスクとの関連を明らかにするためにフィールド調査やモデリングを実施している。その研究は、生態系から地球規模までの様々な規模でモデル開発を行い、過去と未来の気候変動や汚染物質の環境放出が人間や生態系の健康に与える影響を解き明かす試みである。
サステナビリティ・プロジェクト
ワールド・オーシャン・イニシアティブ
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