2021年9月 | 読了時間: 2分
ザ・エコノミスト・グループと、海洋科学と海洋環境の保全をけん引してきた日本財団は、海洋汚染と海洋環境保全に取り組むべく、数か年におよぶ共同イニシアチブをローンチしました。
地球最大のエコシステムである海は現在、危機的状況にあります。ザ・エコノミスト・グループと日本財団のイニシアチブ、Back to Blueは海洋課題への取り組みにあたって、科学・エビデンスを活用することの重要性を分かち合い、サステナビリティの推進と海洋環境の保全にむけたソリューションを模索したいと考えています。イニシアチブが取り組む最初の重点課題は「汚染」です。
Plastic Management Index (プラスチック管理指数=PMI)について
エコノミスト・インパクトと日本財団が海洋環境保全イニシアチブ「Back to Blue」の一環として作成したPMIは、プラスチック管理において異なった発展段階にある25か国を対象とし、ライフサイクル全体を視野に入れた評価・比較検証を行う試みだ。プラスチック汚染に対する世界的な懸念の高まりに焦点を当て、持続可能な管理に向けた方策を検証する。本報告書の大きな目的は、対象国のプラスチック管理体制や廃プラスチックの環境流出対策などを評価し、資源としての最適な生産・利用法を普及させることだ。主に政策・規制・企業の取り組みや消費者の行動・価値観といった観点から問題を取り上げている。
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Back to Blueは、海洋が直面する緊急課題に対して、エビデンスに基づいたアプローチと解決策を探り、海洋の健全性を回復し、持続可能性を促進します。Back to BlueとEconomist Impactの最新ニュース、研究、イベント情報をお届けする月刊Back to Blueニュースレターにご登録ください。
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ザ・エコノミスト・グループと日本財団のイニシアティブ、Back to Blueは海洋課題への取り組みにあたって、科学・エビデンスを活用することの重要性を分かち合い、サステナビリティの推進と海洋環境の保全にむけたソリューションを模索したいと考えています。イニシアティブが取り組む最初の重点課題は「汚染」です。
国連・政府機関、大学、科学団体、NGO、民間企業代表者、投資家、個人の皆様からのご意見を募集しています。私たちは、皆様からのご許可を得た上で、厳選した投稿をウェブサイト上で公開します。2023年には、これらの提出物に含まれる意見や提案を盛り込んだポジションペーパーを発行し、海洋汚染モニタリングとデータガバナンスに対する包括的かつ協力的な世界的解決策に向けたロードマップの草案の基礎を形成するために、これらの提出物を使用する予定です。
投稿内容は自由ですが、特に以下の点を考慮してください。
海洋汚染データのギャップに対処するための世界的な取り組みが本当に必要ですか?その理由またはそう考えない理由は何ですか?
理機関や枠組みを支援・構築するためには何が必要だろうか。
成功させるためには、どのような組織が関与する必要があるのでしょうか?
既存の組織や枠組みをどのように拡張すれば、単にデータを保管するだけでなく、有意義な変化をもたらすような形で、一般の人々や意思決定者に有用な情報を伝えることができるでしょうか。